個人投資家６割「収益に自信」 株価低迷こそチャンス

　２００９年の株式市場は低迷が続きそうだが、投資チャンスも十分あり−。証券会社の意識調査から、個人投資家の今年の相場観が浮き彫りになった。個人投資家が市場を下支える実態を裏付ける一方で、市場を占う上で注目されるテーマでは、国内景気や金融危機に加え、麻生政権を挙げる声も多く、辛口な意見も目立った。

　楽天証券経済研究所は昨年末、口座開設者を対象に調査した。１７３６人が回答し、０９年の相場のイメージは「弱気」が４２．５％に上り、「強気」の１１．２％を大きく上回った。

　また、年末の日経平均株価を予想してもらったところ「８０００円台」（２５．２％）、「９０００円台」（２４．３％）の順に多く、「１万円台」は１８．３％、「１万１０００円以上」も１６．０％にとどまった。昨年初の１万５０００円台の回復は現実味に乏しいという見方が大勢のようだ。

　野村証券金融経済研究所が昨年１２月に行った個人投資家調査でも、今後３カ月間の日経平均の見通しについて、約７割が「７６０１〜９６００円」のレンジに集まり、ほぼ足元かそれを下回る株価水準で推移するとの予想が強いようだ。

　しかし、楽天証券の調査では、昨年より投資収益を上げる自信がある人が６割もいた。投資収益を上げるため、どれだけリスクを取るかについても、「積極的」と「昨年と同程度」が合わせて３分の２を占めた。

　一方、野村証券が０９年の株式市場のマイナス要因となるテーマを尋ねたところ「麻生政権」（５３．１％）が過半数を占め、「国内景気」（２６．９％）、「米国金融機関」（２３．８％）、「為替」（２２．５％）の順に続いた。ただ、国内景気と為替はプラス要因に挙げた人も２割を超え、見方が分かれた。

　楽天証券経済研究所の大島和隆チーフストラテジストは「多くの個人投資家が今年も投資に前向きに取り組もうとしている」と分析。株価低迷で、貯蓄から投資への流れが足踏みを始めているという見方も、必ずしも個人投資家には当てはまらないとの考えを示している。
(2009.1.9/フジサンケイ　ビジネスアイ)